【基本】副業の種類を紹介します

副業を始めようとググったところで手が止まってしまった人。
とりあえず、副業ってどんなものがあるの？そもそも副業ってどこからはじめるの？そんな疑問から解決したいと思ってこの記事にたどりついた人は、是非一度この記事を読んでみてください。

１　副業の種類を紹介

副業には、大きく以下の４つのパターンがあります。どの副業を選ぶかによって得られる報酬の種類が変わってくるので注意が必要です。

１　労働による副業

本業と同じように労働や時間を消費する対価として報酬が得られる副業。本業以外の職場や昨今話題の配達業務などの労働。あるいは物販やネットからの案件受注の副業などがあります。
業務内容による前提条件の違いはありますが、労働に対する報酬であるため、比較的はじめやすく報酬も安定しており、悩みは少なそうですが、得られる報酬が限界的で大きく稼ぐことは難しい傾向にあります。

２　資産による副業

主にネットを使って仕組みやコンテンツを作って稼ぐ副業。ブログ・youtubeなどのアフィリエイト・広告収入とnoteなどの売れるコンテンツを作って販売するタイプの副業などがあります。
コンテンツを知ってもらう、見てもらう、買ってもらうという当たり前かつ最も難しい難題を解決した先に大きな収益があり収益化にはある程度積み重ねが必要です。それでも成功しない人のほうが多数を占めていて、成功する前に挫折する人が多い働き方であることは間違いありません。

３　投資・投機

お金を使ってお金を稼ぐ方法で、大きく稼ぐには大量の元手あるいはレバレッジをかけてリスクのある取引が必要となります。そのため、失敗した場合の損害のリスクがあり、元手が無くなったり、ひどい場合には借金が残ってしまう場合もあります。
暗号資産・FX・株式取引・投資信託などリスクとリターンによって投資先は異なり、政治や経済情勢の見極め、投資先を選ぶための情報収集などに費やす時間は、もはや労働収入に近い副業と言えるかもしれません。なおかつ安定したリターンが得られないという条件でのチャレンジが必要となります。

４　その他の副業

その他の考え方として日々の生活の中でちょっとした心がけから出来る副業としてポイントを効率良く貯めて使うポイ活や日々の生活の中で目にする応募広告や懸賞サイトなどから行う懸賞への応募といったものも副業と呼べるのではないでしょうか。
さらには最も原始的な方法としては、家計を管理している方なら、日々の財布のやりくりをうまくコントロールしてへそくりを作り出すという副業にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

副業はあくまで仕事であることを意識する必要があります。いい加減な気持ちや軽い気持ちでは良い結果に結びつかないことは意識しておく必要があります。

２　副業の目的・メリット・デメリット

副業をはじめるにあたって目的意識をもって取り組むことは大切です。本業が忙しい中でも副業に高いモチベーションを保つためにも一度改めて考えてみてください。

１　副業の目的

副業をはじめる目的はお金であると考える人が多いですが、それだけではなく、自分の能力を一つの会社に囚われずに幅広く発揮できる。自身のスキルアップ。転職への足がかり。仕事・家庭ではない第三のコミュニティの形成なども副業によってもたらされる付加価値であると考えます。

２　副業のメリット

副業をはじめることで収入以外にも得られるメリットがたくさんあります。

• 収入　：　副業の種類による
• スキル形成・新たな学び　：　新しい仕事・必要な準備で出会う学び
• 自己実現・自己肯定感が高まる　：　副業が出来る自分への自己肯定感が高まる
• 転職・起業への準備　：　将来に向けた新たな市場調査・市場開拓
• コネクション・サードプレイス　：　新しい出会い・新しい自分の居場所の発見

３　副業のデメリット

• 就業時間の増加　：　健康への配慮
• 本業へ影響　：　職務専念義務・秘密保持義務・競業避止義務
• 確定申告　：　サラリーマンの方は副業収入が20万を超えると注意
• 雇用保険　：　副業で事業所に雇用されるものを選ぶ際は注意
• 初期投資　：　必要な資格・資機材・資本　等
• 失敗した時のモチベーション　：　投資や権利収入を作る副業では失敗リスクが大きい

３　副業への後押し

平成29年3月28日決定された「働き方改革実行計画」では労働者の健康確保に留意しつつ、原則副業・兼業を認める方向で、 副業・兼業の普及促進を図るとされている。また、令和4年7月8日改定された「副業・兼業の促進に関するガイドライン」では、副業に関する前向きな考え方が整理されていて、以下に示す場合を除いては労働者の時間外の利用について制限することはできません。

1. 　労務提供上の支障がある場合
2. 　業務上の秘密が漏洩する場合
3. 　競業により自社の利益が害される場合
4. 　自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為がある場合

とは言え、副業のルールは会社の就業規則に定める場合が多いため、まずはご自分の会社の就業規則を確認してみてください。